キャッシュフロー計算書を間接法で作成する際に、支払利息を足した後、すぐに控除していることに疑問を抱いたことはありませんか。
今回は、その理由について詳しく説明していきます。
企業の資金の流れを正確に把握するためにも、この処理の意味をしっかり理解しておきましょう。
キャッシュフロー計算書の間接法で支払利息を加えて控除する理由
間接法でキャッシュフロー計算書を作成する場合、営業活動に関連するキャッシュフローにおいて、支払利息の金額を追加し、その後に控除する操作を行います。
- 営業活動によるキャッシュフローの計算
- 税引前当期純利益の記入
- 減価償却費などの非資金項目の調整
- 売上債権や仕入債務の増減額の調整
以下は、営業活動によるキャッシュフローの計算例です。
| 税引前当期利益 | ・・・30 |
| 減価償却費 | ・・・180 |
| 営業外収益 | ・・・△50 |
| 支払利息 | ・・・100 |
| 売上債権の増加額 | ・・・△40 |
| 仕入債務の増加額 | ・・・20 |
| 棚卸資産の増加額 | ・・・10 |
| 小計 | ・・・250 |
| 営業外収入 | ・・・50 |
| 利息の支払額 | ・・・△100 |
| 法人所得税の支払額 | ・・・△10 |
| 営業活動によるキャッシュフロー | ・・・190 |
このように、支払利息が一度足された後、再び控除されていることが確認できます。
なぜこのような作業が必要なのでしょうか。
キャッシュフロー計算書の目的は現金の流れを示すこと
キャッシュフロー計算書は、企業の現金の流れを明確にするための会計書類です。
損益計算書や貸借対照表では把握できない、実際の現金の動きとその結果を確認できます。
間接法によるキャッシュフロー計算書の作成方法
キャッシュフロー計算書は、直接法と間接法の2つの方法で作成されます。
ここで説明している「支払利息を加えて控除する」という処理が行われるのは、間接法での作成時です。
間接法では、損益計算書や貸借対照表に基づいて営業活動によるキャッシュフローを計算します。
この方法のメリットは、損益計算書と貸借対照表があれば簡単に作成できる点にあります。基本的には転記作業を中心とするため、比較的手間がかかりません。
具体的な作成手順は以下のとおりです。
- 税引前当期純利益を記入する
- 非資金項目の増減を調整する
- 営業外損益や特別損益の増減を反映する
- 営業活動に関わる資金の変動を反映する
直接法との違いについて
間接法では、税引前当期純利益に基づき現金の流れを加減算するのに対し、直接法では各取引ごとの現金の動きを記録します。
間接法は簡便であるため多くの企業が採用していますが、より詳細な情報を得たい場合は直接法の使用を検討するのが良いでしょう。
キャッシュフロー計算書における支払利息と利息の支払額の違い
間接法のキャッシュフロー計算書では、小計の前に支払利息を追加した後、小計後に同じ金額を控除します。
この操作を理解するためには、キャッシュフロー計算書における利息と配当金の処理について理解しておく必要があります。
利息および配当金の処理について
間接法のキャッシュフロー計算書では、利息および配当金の扱いが特殊です。場合によっては配当金も同様の処理が必要になることがあります。
処理の方法1
損益計算書に計上されている受取利息や受取配当金、支払利息は「営業活動によるキャッシュフロー」に記載されます。一方、支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」に分類されます。
この方法では、損益計算書を基にキャッシュフロー計算書が作成されるため、実務的に多くの企業が採用しています。この場合、支払利息を足して引く操作が行われます。
処理の方法2
受取利息および受取配当金は「投資活動によるキャッシュフロー」、支払利息および支払配当金は「財務活動によるキャッシュフロー」に記載されます。
これは、現金の流れが各活動に基づいて記録される方法です。
まとめ
キャッシュフロー計算書で支払利息を一度加算し、その後控除する理由は、現金の動きを正確に把握するためです。
間接法では、損益計算書に計上される金額を転記しますが、支払利息には未払利息も含まれています。そのため、控除操作を行うことで、実際に支払った現金の流れを正確に示すことができます。
この作業を正確に行うことで、企業の資金繰りや財務活動を的確に管理することが可能になります。
キャッシュフロー計算書を作成する際は、この記事で得た知識をもとに、適切な処理を心がけましょう。
